大阪地震のような震度6弱が来ても大丈夫な耐震基準の家を建てる!

地震が怖い

 

大阪に大きな地震が来ましたね。
被害に合われた方々にはお見舞い申し上げます。

日本は地震大国なので、家を建てる時の“耐震基準”は
大きな地震がき来るたびに耐震基準が見直されてきましたね。

東日本大震災や耐震強度偽装問題などがあったりして、
耐震構造がどうなっているかと言った安全性が、

中古一戸建ての購入を考える上で、
大切なポイントの一つになっています。

地震国である日本の建物の強さは、建物の構造や仕様を
定める建築基準法の中に含まれる耐震基準
(地震に対してどのくらいの強さを持つか)を
元に考えられるようになっています。

 

耐震基準は大きな地震が起こることに
改変を加えられてきました。

 

現在の基準は1981年に施行の賃貸耐震基準で、
震度6程度の地震に耐えられる強さとされています。

 

新耐震以後の建築物は、
それ以前のものより安全性が高いとされているのです。

 

 

確実さを求めるのなら83年以降の物件を

 

地震に対して、新耐震以前に建てられていても、
きちんとした強度を持つ物件もあれば、
新耐震後の物件なのに無理な工期をこなすために施工が
粗雑で、強度に疑問符がつくことが有るのも又現実です。

 

例えば、90年前後に建てられたバブル期の物件は、
住宅需要が急増し、経験の浅い職人が建設に多く
携わったせいか、欠陥工事が多い等とも言われています。

 

新耐震の一つの目安にはなりますが、
盲信は禁物ということを覚えておきたいところです。

新耐震基準は81年施行ですが、
家が出来るまでには3ヶ月から長いと2年近くかかりますよね。

 

そうなると、確実に新耐震基準をクリアしている物件を
望むなら、83年以降に完成した物件が安心だと言えるようです。

 

 

耐震基準の移り変わりを知っておこう!

 

1981年  建築基準法の大幅な改正 >新耐震基準が誕生!

1982年  必要な筋交いの数が今の基準に

1980年  バブル期は熟練工不足で施工に不安も

1995年  阪神淡路大震災をきっかけにたいしに対する関心が高まる

2000年  建築基準法改正で基礎の寸法や金具は建築基準法で
      規定されるようになった。

2005年  耐震強度偽装問題が発覚し、社会問題化した

2007年  建築基準法改正されて、構造基準の厳格化、
      専門家による構造計算のチェックなどが義務付けられる

2011年  東日本大震災が発生。地盤や防災への関心が高まる

 

凡そこの様な建築の基準が定められているのです。

 

サブコンテンツ

このページの先頭へ

皮下脂肪